物件PR動画

物件PR動画　活用イメージ

物件PR動画　制作事例

※掲載しているPR動画はお客様のご承諾のもと、当事業所のデータ制作の「見本」としてご覧いただく目的でのみ公開しています。
※動画内で紹介されている物件の実際の販売状況とは関連いたしません。

物件PR動画 制作料金

　　※上記の動画制作費は年間４本以上の発注による特別割引がございます

追加／オプション 制作料金

・[タイプ]　動画制作には当事業所が現地を訪問して撮影するタイプと、現地訪問はせずに素材を提供していただくタイプがあります
・[タイプ]　SS/SR/VSタイプの動画制作には、現地訪問によるカメラ撮影と動画編集が含まれます
・[タイプ]　CSタイプの動画制作には現地訪問は含まれないため、現地の写真素材は全てご依頼主様より提供していただきます
・[納　期]　納期はお見積りの際にご相談となります。納期判断には対象物件の必要資料一式のご提出と現地撮影の目安日程が必要となります
・[内　容]　PR動画の内容は、当サイトで公開している「制作事例」の構成に準じて制作します。詳しくは担当へお問い合せください
　　　　　　SS/SR→ 新築/分譲地（アクセス／土地～建物／完成イメージCG／周辺環境）
　　　　　　　VS → 既存の建物（アクセス／建物内外の映像／周辺環境）
　　　　　　　CS → 既存の建物（アクセス／提供写真･映像／周辺環境）　※CSはご依頼主様からの写真･映像素材の提供が必要です
・[要　件]　動画制作の対象物件は、延床面積165㎡（50坪）以下の一般的な戸建住宅およびマンションの一住戸です（超過時は別途お見積）
・[その他]　現地の状況によりドローン空撮ができない場合は、案件ごとに代替案を提示します　※下記「ドローン撮影の注意点」参照
・[料　金)　制作料金は予告なく変更される場合がありますが、制作前にはお見積を提示しますのでご了承下さい

ドローン撮影の注意点

• 安全性
  ドローン飛行による空撮業務は常に危険が伴うため安全への配慮が最優先になります。
  現地で安全性の確保ができないと判断される場合には飛行を中止します。
  当事業所では安全第一でドローン撮影を行いますが、万が一に備えて損害保険に加入しています。
  （１事故における基本補償の限度額：１億円）

• 法令順守
  ドローンはどこでも自由に飛ばせるわけではなく航空法をはじめ各種法令の遵守が義務づけられています。
  当事業者は国交省への事前申請により通常ドローンで禁止されている空域での飛行許可および規制された方法での飛行承認を得ています。
  法令遵守のほかにも飛行予定地の管理･管轄者の事前承認や許可が必要になります。
  当事業所では法令違反および無許可の状況下でのドローン飛行は行いません。

• その他
  ドローンは飛行予定地の状況次第では国交省への個別申請が別途必要な場合があり、許可･承認の取得に2週間ほど掛かります。
  なお、最終的に許可･承認が取れないケースやその他の理由による飛行中止もありますが、その場合には代替策を提案させて頂きます。